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| 分類番号 | 資料名 | 著者・編者名 | 発行日 |
| ④ | くさつ子育てガイドブック | 草津市地域子育て支援センター | 2005年3月1日 |
| ④ | くさつ市民活動情報２００４年 | 財団法人草津市コミュニティ事業団 | 2004年2月1日 |
| ④ | くさつ市民活動情報２００６ 団体情報版 | 財団法人草津市コミュニティ事業団 | 2006年3月 |
| ④ | くさつ市民活動情報２００６年 | 財団法人草津市コミュニティ事業団 | 2006年3月1日 |
| ③ | 草津まちづくり市民会議 「お互いを知ろう（人材育成）プロジェクト Ｖｏｌ．６～９ 記録集 | 草津まちづくり市民会議 「お互いを知ろう（人材育成）プロジェクト | 2004年3月 |
| ③ | 草津まちづくり市民会議・地域協働合校 資料 | 草津まちづくり市民会議 | 2002年～2004年 |
| ③ | 草津まちづくり読本 | 草津塾 | 1999年 |
| ⑥ | くびき野ＮＰＯ・ボランティアハンドブック２００６ 「ボラぼら わたしのまちの市民活動２８９」 | 特定非営利活動法人くびき野ＮＰＯｻﾎﾟｰﾄセンター | 2006年3月 |
| ③ | グラウンドワークセミナー報告書１９９９ 日本におけるグラウンドワークの展開と可能性を求めて | (財)日本グラウンドワーク協会、甲良町グラウンドワーク設立準備委員会 | 1999年1月 |
| ⑧ | くらしといのちの豊かさの手がかり | 財団法人トヨタ財団 | 2007年3月20日 |
| ⑨ | 暮らしの課題とＮＰＯ～地域の一員となるＮＰＯ～ | 内閣府国民生活局 | 2004年7月 |
| ⑤ | 久留米大学産業経済研究会 まちづくりの森山二タイプ分類の本質と諸形態ー発展段階、事業形態、アソシエーションアプローチ、地質通貨ー | 久留米大学産業経済研究会 | 2003年3月25日 |
| ⑧ | 経済企画庁委託調査 平成９年度 「個人から見た市民活動に関する調査」 委託調査結果報告書 | 株式会社電通総研 | 1998年3月 |
| ⑨ | 経済産業省（経済産業局）におけるＮＰＯ等への支援・連携等の推進に関する調査［報告書］ | 経済産業省東北経済産業局 | 2002年3月 |
| ⑦ | 経団連 １９９６年度 社会貢献活動実績調査結果 | 社会貢献推進委員会１％（ワンパーセント）クラブ | 1997年12月11日 |
| ④ | 京滋奈三・広域交流圏－隠れ街道・隠れ里－ 「おもしろ観光ルート」調査報告書 | 京滋奈三・広域交流圏研究会 | 2006年3月 |
| ⑦ | ケース・スタディ 日本のＮＰＯ | 山内直人、出口正之 | 2000年3月18日 |
| ⑥ | ケースタディ・ノート 協働でまちをつくるのだ！ | 特定非営利活動法人さいたまＮＰＯセンター | 2004年1月14日 |
| ⑦ | 下水文化研究第２３号 | 特定非営利活動法人日本下水文化研究会運営委員会 | 2012年 3月25日 |
| ⑦ | 下水文化研究第２４号 | 特定非営利活動法人日本下水文化研究会運営委員会 | 2013年 3月28日 |
| ⑦ | 下水文化研究第２５号 | 特定非営利活動法人日本下水文化研究会運営委員会 | 2014年3月28日 |
| ⑦ | 下水文化研究第２６号 | 特定非営利活動法人日本下水文化研究会運営委員会 | 2015年3月31日 |
| ⑦ | 下水文化研究第２７号 | 特定非営利活動法人日本下水文化研究会運営委員会 | 2015年8月18日 |
| ⑦ | 下水文化研究第２８号 | 特定非営利活動法人日本下水文化研究会運営委員会 | 2016年8月25日 |
| ⑨ | 月間 Ｋｅｉｄａｎｒｅｎ ３月号 | 社団法人経済団体連合会 | 1998年3月1日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 October 2004 VOL.17NO.10 | NIRAl企画広報課 | 2004年10月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 November 2004 VOL.17NO.11 | NIRAl企画広報課 | 2004年11月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 December 2004 VOL.17NO.12 | NIRAl企画広報課 | 2004年12月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 January 2005 VOL.8NO.1 | NIRAl企画広報課 | 2005年1月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 February 2005 VOL.18NO.2 | NIRAl企画広報課 | 2005年2月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 March 2005 VOL.18NO.3 | NIRAl企画広報課 | 2005年3月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 April 2005 VOL.18NO.4 | NIRAl企画広報課 | 2005年4月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 May 2005 VOL.18NO.5 | NIRAl企画広報課 | 2005年5月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 June 2005 VOL.18NO.6 | NIRAl企画広報課 | 2005年6月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 July 2005 VOL.18NO.7 | NIRAl企画広報課 | 2005年7月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 August 2005 VOL.18NO.8 | NIRAl企画広報課 | 2005年8月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 September 2005 VOL.18NO.9 | NIRAl企画広報課 | 2005年9月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 October 2005 VOL.18NO.10 | NIRAl企画広報課 | 2005年10月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 November 2005 VOL.18NO.11 | NIRAl企画広報課 | 2005年11月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 December 2005 VOL.18NO.12 | NIRAl企画広報課 | 2005年12月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 January 2006 VOL.19NO.1 | NIRAl企画広報課 | 2006年1月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 February 2006 VOL.19NO.2 | NIRAl企画広報課 | 2006年2月25日 |
| ⑩ | 月間 NIRA政策研究 March 2006 VOL.19NO.3 | NIRAl企画広報課 | 2006年3月25日 |
| ①（抱きしめてＢＩＷＡＫＯ） | 月刊ピープルプレス１２月号 | 市民と自治研究センター | 1987年12月15日 |
| ⑨ | 研究部報告書「自治体学」に関する研究 | 神奈川県自治総合研究センター | 1985年3月 |
| ③ | 県政において協働を進めるための提言（検討・実施が直ちに必要な事項） | しが協働推進ボード | 2007年10月25日 |
| ⑤ | 現代ＧＰ「地域活性化ボランティア教育の深化と発展Ⅱ」シンポジウム プログラム | 立命館大学ボランティアセンター | 2006年 |
| ⑦ | 原発ゼロ社会への道－新しい公論形成のための中間報告 | 原子力市民委員会 | 2013年10月7日 |
| ⑨ | 原発と地球環境 原子力資料情報室 | 原子力資料情報室 | 1999年3月31日 |
| ① | 県民活動とその活性化に関するアンケート 淡海文化を考える懇話会 | 滋賀県 | 1991年 |
| ⑨ | 県民活動の活性化に関する報告書 | 山口県 | 1999年3月 |
| ① | 県民の社会貢献活動促進に向けての調査 | 淡海ネットワークセンター | 2000年 |
| ④ | 県民の社会貢献活動促進のための基本的な考え方 | 滋賀県 | 2000年 |
| ⑥ | 県民ボランティアネットワーク参画（交流）名簿 | ボランティア活動推進富山県民会議 | 2002年3月 |