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◇数字・アルファベット◇（数字～Ｍ） ★Ｎ～Ｚ
| 分類番号 | 資料名 | 著者・編者名 | 発行日 |
| ⑦ | １％クラブボランティア体験セミナーレシピ | 経団連１％クラブボランティア体験セミナーボランティア・スタッフ | 2001年6月15日 |
| ①（抱きしめてＢＩＷＡＫＯ） | 「１１月８日みんなやさしくなった」 | 「抱きしめてＢＩＷＡＫＯ」報告集編集委員会 | 1988年11月8日 |
| ⑦ | １９９４年～１９９７年調査報告 現在日本の非営利法人 －日本の財団・社団の実態調査を中心としてー | 財団法人笹川平和財団 | 1997年7月 |
| ⑦ | １９９６年度年次報告書 | 阪神・淡路コミュニティ基金 | 1997年9月1日 |
| ⑥ | １９９７年度版 大阪コミュニティ財団・アニュアル・レポート | 財団法人大阪コミュニティ財団 | |
| ⑥ | １９９８年度利用団体実態調査報告書 | 神奈川県立かながわ県民活動サポートセンター | 1999年3月 |
| ④ | １９９９ 子ども環境会議 | 滋賀県 | 1999年8月18日 |
| ⑨ | １９９９ ボランティア活動研究会議報告 ２０世紀から２１世紀へ | 京都市社会福祉協議会、京都市ボランティア情報センター | 2000年3月11日 |
| ⑨ | １９９９年度研究調査等の概要 | 兵庫県シンクタンク等協議会 | 2000年3月 |
| ⑨ | ２０００～２００１年 自治労 地域・自治体政策集 創ろう、市民自治のゆたかな社会 | 自治労政治政策局 | 2000年3月 |
| ⑥ | ２０００年度サポート資源開発プロジェクト活動の記録 | 特定非営利活動法人せんだい・みやぎＮＰＯセンター | 2001年3月 |
| ⑨ | ２０００年度市民活動資金サポートシステム研究会 報告書 | 三重県 | 2001年3月31日 |
| ⑨ | ２００１年市民活動レポート＜市民活動団体等基本調査報告書＞ | 内閣府国民生活局 | 2001年5月10日 |
| ⑨ | ２００１年度 総会・研究会報告集 | 日本自治学会 | 2001年11月 |
| ⑥ | ２００１年度サポート資源開発プロジェクト活動の記録 | 特定非営利活動法人せんだい・みやぎＮＰＯセンター | 2002年7月 |
| ④ | ２００２ グループホーム ケア セミナー ｉｎしが 資料 | 滋賀県、街かどケア滋賀ネット | 2002年9月4日 |
| ⑥ | ２００２（平成１４）年度ー事業・決算・監査報告 年次レポート ２００３（平成１５）年度ー事業・予算計画（関係資料） | 社会福祉法人世田谷ボランティア協会 | 2003年8月1日 |
| ⑥ | ２００２全国グラウンドワークサミット 報告書 | 特定非営利活動法人グラウンドワーク三島 | 2002年10月5日 |
| ③ | ２００２年しがチャイルドライン報告書 | 特定非営利活動法人ＣＡＳＮ | 2003年8月 |
| ⑥ | ２００２年度 ＮＰＯマネジャー養成通信研修 【評価報告書】 | 特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター | 2000年3月 |
| ⑥ | ２００２年度 通常総会資料 | 特定非営利活動法人ＮＰＯ高知市民会議 | 2002年4月 |
| ⑥ | ２００３年度ＮＰＯマネジャー養成通信研修【評価報告書】 | 特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター | 2004年3月 |
| ⑤ | ２００３年度龍谷大学 地域人材・公共政策開発システム オープン・リサーチ・センター年次報告書 第１分冊 | 龍谷大学 地域人材・公共政策開発システム オープン・リサーチ・センター | 2004年3月 |
| ⑤ | ２００３年度龍谷大学 地域人材・公共政策開発システム オープン・リサーチ・センター年次報告書 第２分冊 | 龍谷大学 地域人材・公共政策開発システム オープン・リサーチ・センター | 2004年3月 |
| ⑤ | ２００４年 活動報告書 | 龍谷大学ボランティア・NPO活動センター | 2005年3月31日 |
| ⑥ | ２００４年度ＮＰＯマネジャー養成通信研修【評価報告書】 | 特定非営利活動法人ＮＰＯ事業サポートセンター | 2005年3月 |
| ⑤ | ２００４年度龍谷大学 地域人材・公共政策開発システム オープン・リサーチ・センター年次報告書 | 龍谷大学 地域人材・公共政策開発システム オープン・リサーチ・センター | 2005年3月 |
| ② | ２００５年度 エコキャンパスプロジェクト いきもの部会 報告書 | 滋賀県立大学近江楽座エコキャンパスプロジェクト 生き物部会 | 2006年3月10日 |
| ⑨ | ２００６ 全国ワークキャンプセミナー報告書 若者の力が社会を変える | 独立行政法人国立青少年教育振興機構 | 2007年4月 |
| ⑥ | ２００６年度社会起業家育成支援基盤づくり「中間支援の基盤づくり事業」別冊 資料 | 特定非営利活動法人ひらかた市民活動支援センター社会企業家プロジェクトチーム | 2006年 |
| ⑥ | ２００６年度社会起業家育成支援基盤づくり「中間支援の基盤づくり事業」報告書 | 特定非営利活動法人ひらかた市民活動支援センター社会企業家プロジェクトチーム | 2007年3月 |
| ⑦ | ２００６年度全国子どもの虐待防止民間団体実態調査報告書 | 日本子どもの虐待防止民間ネットワーク | 2007年3月 |
| ⑦ | ２００６年度日本子どもの虐待防止民間ネットワーク事業報告書 | 日本子どもの虐待防止民間ネットワーク | 2007年3月 |
| ⑤ | ２００９年度インターンシップ・プログラム実施報告書 | 財団法人大学コンソーシアム京都 | 2010年3月 |
| ⑤ | ２０１０年度インターシップ・プログラム 募集ガイド | 財団法人大学コンソーシアム京都 | 2010年 |
| ⑦ | ２０１１とよなかの市民活動ガイドブック | とよなかの市民活動ガイドブック編集委員会 | 2011年3月 |
| ⑥ | ２０１３年度助成申請者のためのガイド | 公益財団法人 大阪コミュニティ財団（OCF) | |
| ⑥ | ２０１５年度版NPO法人のための施策ガイドブック～NPO法人が利用できる政府の助成・補助・研修等のご案内～ | 特定非営利活動法人シーズ・市民活動を支える制度をつくる会 | 2015年4月6日 |
| ⑨ | ２１ ＨＹＯＧＯ ＲＥＰＯＲＴ 社会的経済と民間非営利組織に関する研究 | 財団法人２１世紀ひょうご創造協会 | 1998年3月 |
| ⑨ | ２１Ｃ ＨＹＯＧＯ ＲＥＰＯＲＴ 地域社会と参加システムに関する学際的研究 | 財団法人２１世紀ひょうご創造協会 | 1999年3月 |
| ⑨ | ２１Ｃ ＨＹＯＧＯ ＲＥＰＯＲＴ 地域社会と参加システムに関する学際的研究Ⅱ －市民社会・まちづくり・行政システムと住民参加ー | 財団法人２１世紀ひょうご創造協会 | 2000年3月 |
| ⑦ | ２１世紀につあえたい環境「環境とナショナル・トラスト講座」講義録 | 社団法人日本ナショナル・トラスト協会 | 1998年3月30日 |
| ⑨ | ２１世紀の社会構造委員会報告 | 国民生活審議会総合政策部会 | 1994年3月 |
| ⑨ | ２１世紀ひょうご ２０００．９ ｖｏｌ．８１ | 財団法人21世紀ひょうご創造協会 | 2000年9月 |
| ⑨ | ２１世紀フォーラム Ｎｏ．１０４ | 財団法人政策科学研究所 | 2006年11月 |
| ⑨ | ２１世紀フォーラム Ｎｏ．１０５ | 財団法人政策科学研究所 | 2007年2月20日 |
| ⑦ | ２１世紀への人とライフステージを考える 生涯学習社会の学術総合情報誌 社会教育 １９９８ ９ | 財団法人全日本社会教育連合会 | 1998年9月1日 |
| ④ | ´９５ 自治労滋賀自治研修会 «レポート集» | 自治労滋賀県本部自治研推進委員会 | 1995年6月 |
| ⑨ | ９９国際セミナー報告 アジアの持続可能なエネルギーへの道すじ | 「環境・持続社会」研究センター | 1999年1月 |
| ⑦ | ＡＪＯＣＳ’ｓ ２００９ 社会貢献活動年間報告書 | 全日本社会貢献団体機構 | 2010年7月22日 |
| ⑦ | ＡＪＯＣＳ’ｓ ２０１３ 社会貢献活動年間報告書 | 全日本社会貢献団体機構 | 2014年7月24日 |
| ⑦ | ＡＪＯＣＳ’ｓ ２０１４ 社会貢献活動年間報告書 | 全日本社会貢献団体機構 | 2015年7月23日 |
| ⑨ | ＢＹＱ水環境レポート －琵琶湖・淀川の水環境の現状－平成１９年度 ２００７ | 財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 | 2008年7月 |
| ⑨ | BYQ水環境レポートー琵琶湖・淀川の水環境の現状ー | 財団法人琵琶湖・淀川水質保全機構 | 2013年 2月 |
| ⑨ | BYQ水環境レポートー琵琶湖・淀川の水環境の現状ー平成２４年度 ２０１２ | 公益財団法人 琵琶湖・淀川水質保全機構 | 2014年2月1日 |
| ⑨ | BYQ水環境レポート－琵琶湖・淀川の水環境の現状－平成２５年度 ２０１３ | 公益財団法人 琵琶湖・淀川水質保全機構 | 2015年2月 |
| ⑨ | BYQ水環境レポートー琵琶湖・淀川の水環境の現状ー平成２６年度 ２０１４ | 公益財団法人 琵琶湖・淀川水質保全機構 | 2016年2月 |
| ⑥ | Ｃ’ｓ ＝ Ｃｏａｌｉｔｉｏｎ ｆｏｒ Ｌｅｇｉｓｌａｔｉｏｎ ｔｏ Ｓｕｐｐｏｒｔ Ｃｉｔｉｚｅｎ’ｓ Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎｓ Ｊａｐａｎ’ｓ”Ｃｕｌｔｕｒｅ ｏｆ Ｇｉｖｉｎｇ” ａｎｄ Ｎｏｎｐｒｏｆｉｔ Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎｓ | シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会（松原明、轟木洋子） | 2003年3月 |
| ⑥ | Ｃ’ｓ ブックレットシリーズＮｏ．６ 非営利セクターを支えるしくみとは Ｂｕｉｌｄｉｎｇ Ａ Ｎｏｎｐｒｏｆｉｔ Ｉｎｆｒａｃｔｕｒｅ ～サンフランシスコのサポートセンターに学ぶ～ | シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 | 1998年5月15日 |
| ⑥ | Ｃ’ｓブックレット・シリーズＮｏ．５ 改正ＮＰＯ法準拠 新版・ＮＰＯ法人ハンドブック 特定非営利活動法人設立のための検討事項 | シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 | 1998年3月30日 |
| ⑥ | Ｃ’ｓブックレットシリーズＮｏ．３ 市民活動促進法案 なにが問題か 増補改訂版 | シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 | 1997年6月2日 |
| ⑥ | Ｃ’ｓブックレットシリーズＮｏ．４ よくわかる『特定非営利活動法人促進法案』第四版 | シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 | 1998年3月20日 |
| ⑥ | Ｃ’ｓブックレットシリーズＮｏ．７ 組織の特徴をいかした定款づくりができる ＮＰＯ法人定款作成マニュアル | シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 | 1998年12月3日 |
| ⑥ | Ｃ’ｓブックレットシリーズＮｏ．８ 新版 改正ＮＰＯ支援税制準拠 ＮＰＯ支援税制がよくわかる本・図解 | シーズ＝市民活動を支える制度をつくる会 | 2003年9月11日 |
| ⑥ | ＣＩＴＩＺＥＮ 市民活動ネットワークふくい | 市民活動ネットワークふくい | 1998年8月2日 |
| ⑦ | ＣＯ２排出削減戦略の提言 | 地球環境と大気汚染を考える全国市民会議（ＣＡＳＡ） | 1997年11月 |
| ⑧ | Ｃｏｍｍｕｎｉｔｙ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ Ｎｏ．１６３ | 関西電力株式会社地域共生本部地域計画グループ | 1997年1月 |
| ⑥ | ＣＳ神戸のあゆみ コミュニティ・エンパワーメント－自立と共生を求めて－ | 特定非営利活動法人コミュニティ・サポートセンター神戸 | 2003年6月1日 |
| ④ | ｅ～まち滋賀 活動レポート２００１ | 財団法人滋賀総合研究所 | 2002年3月20日 |
| ⑦ | ＥＳＤ教材活用ガイド 持続可能な未来への希望 | 財団法人ユネスコ・アジア文化センター | 2009年3月19日 |
| ③ | ＥＳＤ推進のしくみを実現する第３ステージ（２００９－２０１１）へ | 特定非営利活動法人「持続可能な開発のための教育の１０年」推進会議 | 2010年3月 |
| ⑦ | ＥＳＤの”これから”をデザインする～ＥＳＤ－Ｊ２００７活動報告書 | 特定非営利活動法人「持続可能な開発のための教育の１０年」推進会議 | 2008年3月 |
| ⑦ | ＦＯＲＵＭ ＢＯＯＫ ３ 市民活動応援講座ハンドブック | 財団法人横浜市女性協会/フォーラムよこはま | 1997年6月2日 |
| ⑨ | ＦＵＲＵＳＡＴＯ ｖｏｌ ２９ | 財団法人地域総合整備財団（ふるさと財団） | 1996年12月15日 |
| ⑦ | Ｇ８環境大臣会合並行開催シンポジウム「Ｄｏｎ’ｔ Ｋｉｌｌ京都議定書」資料集 | 気候ネットワーク | 2000年4月8日 |
| ⑦ | Ｈ＆Ｃ財団設立１０周年記念調査報告書 まちづくりＮＰＯ－成果と展望 Ｈ＆Ｃ財団の助成事業から | 財団法人ハウジングアンドコミュニティ財団 | 2003年7月16日 |
| ③ | Ｈｅｌｌｏ！菜の花プロジェクト | 菜の花エコライフネットワーク、葉の花プロジェクトネットワーク準備会 | 2001年 |
| ⑨ | ITを利用したたすけあいネットワークづくりモデル研究事業 報告書 | 財団法人 生協総合研究所 | 2009年3月 |
| ⑦ | ＪＯＩＣＦＰ ＰＲＥＳＥＮＴＳ 『世界がもし１００人の村だったら』が教えてくれた人口問題 | 財団法人ジョイセフ | 2002年12月21日 |
| ⑦ | ＫＯＢＥの検証シリーズ『別冊』 水害発生！どうつくる？水害ボランティアセンター | 震災がつなぐ全国ネットワーク | 1999年5月17日 |
| ⑨ | ＭＩＮＴＯ Ｖｏｌ．３７ | 財団法人民間都市開発推進機構 | 2008年11月10日 |