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◇数字・アルファベット◇(N~Z)※「NIRA」除く ★数字~M
分類番号 | 資料名 | 著者・編者名 | 発行日 |
⑨ | NEO21塾卒塾報告書 | 大分県 | 1996年3月 |
④ | NEWSな人権(ニュースなじんけん) | 財団法人滋賀県人権センター | 2007年3月1日 |
⑥ | NEXT STEPS イギリス調査研究事業報告書’98 市民の時代への挑戦 | 特定非営利活動法人市民フォーラム21・NPOセンター | 2000年3月31日 |
④ | NOTOGAWA みんなが主役のまちづくり | 能登川町 | 1998年3月 |
⑦ | NPO(主に市民活動団体)に関する研究 | 財団法人あしたの日本を創る協会 | 1999年3月31日 |
⑥ | NPO(市民活動団体)への融資制度に関する調査報告書 | 東京ボランティア・市民活動センター | 2001年3月 |
⑨ | NPO、ボランティア等の市民活動の意義と行政の役割 | 平成10年度政策課題研究Eグループ | 1998年 |
⑨ | NPO、ワーカーズ、コレクティブ等にみる多様な働き方 -その現状・課題・可能性ー 多様な働き方研究会 報告書 | 神奈川県 | 2005年1月21日 |
① | NPO関連調査(全国・滋賀県) | 淡海ネットワークセンター | 2012年3月 |
⑥ | NPO・広報カルテ | 特定非営利活動法人せんだい・みやぎNPOセンター | 2003年12月 |
⑥ | NPO支援組織による災害支援活動~東日本大震災の取り組みから考える~ | 特定非営利活動法人日本NPOセンター | 2016年11月21日 |
⑥ | NPO・市民活動のための助成金応募ガイド 2006 助成金応募の手引き 助成金募集案内 | 財団法人助成財団センター | 2006年3月25日 |
⑥ | NPO・市民活動ハンドブック | 京都市市民活動総合センター | 2004年3月 |
⑥ | NPO・市民活動ハンドブック | 特定非営利活動法人きょうとNPOセンター | 2007年6月 |
⑥ | NPO運営対策 便利屋 マニュアル | 特定非営利活動法人長野県NPOセンター | 2011年3月30日 |
⑥ | 「NPO活性化支援調査委託業務」事業報告書-岩手県におけるNPO支援センターのあり方についての提言- | いわてNPOフォーラム21 | 2001年3月 |
⑥ | NPO活性化推進事業~NPO運営マネジメント事業報告書~ | 社会福祉法人大阪ボランティア協会NPO推進センター | 2002年3月 |
⑥ | NPO活性化推進事業~NPOとの協働推進プロジェクト公募事業~事業報告書 | 社会福祉法人大阪ボランティア協会NPO推進センター | 2002年3月 |
⑥ | NPO活性化推進事業~協働関係の構築に向けて~事業報告書 | 社会福祉法人大阪ボランティア協会NPO推進センター | 2001年3月 |
⑨ | NPO活動推進検討プロジェクト報告書 | 北海道NPO活動推進検討プロジェクト | 1998年4月 |
⑨ | NPO活動推進自治体フォーラム 千葉県大会 NPOとともに築く21世紀の地域社会 -いま、競い合う時代 NPOとの協働のあり方を問うー 当日資料 | NPO活動推進自治体フォーラム実行委員会 | 2004年10月 |
⑨ | NPO活動推進自治体フォーラム 千葉県大会 報告書 | 千葉県 | 2005年3月 |
④ | NPO活動推進自治体フォーラム滋賀大会 報告書 | 滋賀県 | 2007年3月 |
⑨ | NPO活動推進フォーラム 地域経済の新しい風 ~地域経済活性化NPOの挑戦~ | 近畿経済産業局 | 2005年2月 |
⑨ | NPO活動に関する基本指針 | 静岡県 | 2000年2月 |
⑨ | NPO活動の発展のための多様な評価システムの形成に向けて NPOの評価手法に関する調査報告書 | 内閣府国民生活局 | 2004年11月 |
⑥ | NPO教育と人材育成 | 日本NPO学会NPO教育研究会 | 2001年9月1日 |
⑨ | NPO協働マニュアル(提案公募型事業マニュアル) | 大阪府 | 2003年3月 |
⑥ | 「NPOコンサルティング・プログラムに関する調査・研究」報告書 | NPOコンサルティング・研修開発委員会(大阪ボランティア協会) | 1999年6月 |
⑥ | NPOサポートの理論と実践~人づくり、仕組みづくり、資金づくり~ | 特定非営利活動法人NPO研修・情報センター | 1999年7月 |
⑥ | NPO支援税制改正のためのNPO法人実態調査報告書 | シーズ=市民活動を支える制度をつくる会 | 2003年4月 |
① | NPO支援センター資料 | 抜粋 | |
⑥ | 「NPO支援センターとは何か?」 改訂版 | 特定非営利活動法人せんだい・みやぎNPOセンター | 2003年5月26日 |
⑥ | NPO事業評価システム開発委託事業報告書 | 特定非営利活動法人コミュニティ・シンクタンク「評価みえ」 | |
⑥ | NPO自立のための人材養成事業 【2005年度報告書】 | 特定非営利活動法人NPO事業サポートセンター | 2006年3月 |
⑥ | NPO自立のための人材養成事業 【2006年度報告書】 | 特定非営利活動法人NPO事業サポートセンター | 2007年3月 |
⑥ | NPO自立のための人材養成事業 【2008年度報告書】 | 特定非営利活動法人NPO事業サポートセンター | 2009年3月 |
⑨ | NPO政策研究所設立記念論文集 NPO・行政・企業セクターを超えた政策研究コミュニティをめざして | NPO政策研究所 | 1998年3月 |
⑦ | NPO政策研修講座 どうする?行政とNPOのパートナーシップ戦略 ~「協働」を支える制度とは?~ | 特定非営利活動法人NPO政策研究所 | 2001年3月24日 |
⑨ | NPO政策見本市資料集 | NPO活動推進自治体フォーラム実行委員会 | 2004年10月 |
⑥ | NPO全国フォーラム2001 東海会議 報告書 | 特定非営利活動法人日本NPOセンター、市民フォーラム21・NPOセンター | 2001年12月1日 |
⑥ | NPOと企業が結ぶ次世代、異世代、森づくり「花王、みんなの森の応援団」の軌跡 | 認定特定非営利活動法人日本NPOセンター、花王株式会社 | 2015年12月25日 |
⑥ | NPOと行政協働研究会報告書 No.1 行政ーNPOの協働関係と事業委託のルール ~全国都道府県、政令指定都市のNPO委託実態調査に基づいて~ | 特定非営利活動法人市民フォーラム21・NPOセンターNPOと行政協働研究会 | 2001年8月 |
⑨ | NPOと行政との協働指針 | 長野県 | 2003年12月 |
⑨ | NPOと行政とのパートナーシップ促進ガイドブック | 財団法人地域活性化センター | 2003年3月 |
④ | NPOと行政等とのパートナーシップのあり方 | 財団法人滋賀総合研究所 | 2001年3月 |
⑥ | NPOと行政の協働関係の構築に向けて | 特定非営利活動法人奈良NPOセンター | 2001年9月 |
⑦ | NPOと自治体との協働推進のためのワークシート | ワークシェア | 2004年9月 |
⑤ | NPOと自治体との協働の現状についての考察 -自治体設立NPO支援センターを事例としてー | 同志社大学大学院総合政策科学研究科 | 2000年 |
⑤ | 「NPOと自治体による先進的構造改革」-地域社会のリーダーたちの実践とその成果 第1号 | 龍谷大学大学院NPO・地方行政研究コース | 2004年3月 |
⑤ | 「NPOと自治体による先進的構造改革」-地域社会のリーダーたちの実践とその成果 第2号 | 龍谷大学大学院NPO・地方行政研究コース | 2005年3月 |
⑦ | 「NPOと社会教育」資料集 21世紀は「市民」の時代! 市民活動サービスコーナーを活用する会ハンドブックNo.1 | 市民活動サービスコーナーを活用する会 | 1998年8月25日 |
⑨ | NPOとの協働・始めの一歩-自治体職員向け実務手引書- | 埼玉県 | 2003年3月 |
⑨ | NPOとの協働に向けて~NPOとの協働を進めるためのガイドライン~ | 岩手県 | 2003年3月 |
⑨ | NPOとの協働ビジョン~パートナーシップによる21世紀市民社会の創生~ | 大阪府NPO活動促進検討委員会 | 2003年9月 |
④ | NPOとの協働を推進するためにNPOと行政等とのパートナーシップのあり方 | 滋賀県 | 2002年 |
④ | NPOとの協働を推進するためにNPOと行政等とのパートナーシップのあり方(職員向けガイドブック) | 滋賀県 | 2002年7月 |
⑦ | NPO入門マニュアル 山形創造NPOネットワークのご案内 | 社団法人日本青年会議所山形ブロック協議会NPO関連委員会 | 1999年10月 |
⑨ | NPOによる行政サービスの提供に関する調査研究報告書 | 財団法人自治総合センター | 2003年3月 |
⑨ | NPOによるボランティア活動の支援方策に関する研究 | 国土交通省国土交通政策研究所 | 2005年1月 |
⑦ | NPOのウェブ・アクセシビリティ 障害者の自立を支援するNPOのウェブ・アクセシビリティ評価及び支援事業 | 特定非営利活動法人市民コンピュータコミュニケーション研究会 | 2006年3月 |
⑨ | NPOのための広報のマニュアル | 愛知県 | |
⑥ | NPOのためのリスクマネジメント リスクと上手につきあうには… | 特定非営利活動法人日本NPOセンター、社団法人日本損害保険協会 | 2001年6月 |
⑥ | NPOのバックアップしシステムの提案 ~新しい働き方への制度の提言 Vol.2 | 特定非営利活動法人大和まほろばNPOセンター | 2004年6月 |
⑥ | NPOのひろば NO.47 | 特定非営利活動法人日本NPOセンター | 2006年12月 |
⑥ | NPOのマネジメント 基盤強化のためのNPO人材育成セミナー | 関西国際交流団体協議会 | 1999年4月 |
⑥ | NPOの労働環境実態調査報告書~新しい働き方への制度の提言~ | 特定非営利活動法人大和まほろばNPOセンター | 2003年5月 |
⑥ | NPOは自治体を救えるか?~改革市町の「小さな自治体」構想~ | 特定非営利活動法人市民フォーラム21・NPOセンター | 2003年10月27日 |
⑥ | NPOバンク関連掲載記事 2001年12月~2005年4月 | 特定非営利活動法人北海道NPOバンク、NPOバンク事業組合 | |
⑦ | NPO評価システム研究事業報告書 | 特定非営利活動法人NPO研修・情報センター | 2001年3月 |
⑥ | NPO評価と企業評価-その社会的責任- | 特定非営利活動法人パートナーシップ・サポートセンター | 2001年3月 |
⑥ | NPOフォーラム in信州 報告書 | 「NPOフォーラムin信州」実行委員会、特定非営利活動法人長野県NPOセンター | 2003年5月9日 |
⑥ | NPOフォーラム’97 inかながわ 報告書 | 特定非営利活動法人日本NPOセンター | 1998年3月31日 |
⑥ | NPOフォーラム’98 関西会議 報告書 | 特定非営利活動法人日本NPOセンター | 1999年8月31日 |
⑥ | NPOフォーラム’99 東北会議 報告書 | 特定非営利活動法人日本NPOセンター、せんだい・みやぎNPOセンター | 2000年5月25日 |
⑥ | NPOフォーラム2000 中国・四国会議 報告書 | 特定非営利活動法人日本NPOセンター、ひろしまNPOセンター | 2001年6月10日 |
⑥ | NPOブックカタログ2005 | 地球環境パートナーシッププラザ | 2005年8月10日 |
⑥ | NPOブラッシュアップセミナー WORKBOOK 組織力を高めるための6つのアプローチ | 特定非営利活動法人日本NPOセンター | 2007年6月1日 |
⑦ | NPOへの資金提供・助成の最適化に関する調査報告書 | IIHOE[人と組織と地球のための国際研究所] | 2008年3月 |
⑥ | NPOへの人財サポートシステムの開発(企業人ソフトランディングプラン21)報告書 | 特定非営利活動法人せんだい・みやぎNPOセンター | 2003年3月 |
⑨ | NPOへの理解促進に向けて NPO法人の財政状態 及び会計処理の現状について 愛知県NPO法人財務分析・会計支援事業 調査報告書 | 特定非営利活動法人ボランタリーネイバーズ | 2007年4月 |
⑥ | NPO便利屋推進・運営対策事業 報告書 | 特定非営利活動法人長野県NPOセンター | |
① | NPO法 国会議事録 | 抜粋 | 1997年5月 |
⑦ | NPO法人会計基準白書 2013 | NPO法人会計基準協議会 | 2014年3月 |
⑦ | NPO法人会計基準白書 2015 | NPO法人会計基準協議会 | 2016年5月 |
⑥ | NPO法人制度の未来と公益法人改革 ~NPO法人のための12のQ&A~ | シーズ=市民活動を支える制度をつくる会 | 2005年5月 |
⑧ | NPO法人における「後継者育成・確保の手引き」 | 株式会社浜銀総合研究所 | 2012年3月 |
⑥ | NPO法人の外部報告に関する基本的考え方 -NPO法人の会計・事業報告・税務会計作成基準への提言ー | シーズ=市民活動を支える制度をつくる会、NPOアカウンタビリティ研究会 | 2005年12月20日 |
⑨ | NPO法人の活動基盤強化に関する研修テキスト-寄附を集めるための方策について考えてみましょう- | 内閣府国民生活局 | 2006年8月 |
⑦ | NPO法人の計算書類 -実態調査並びにモデル記載例ー | 日本公認会計士協会近畿会 | 2007年2月 |
⑦ | NPO法人の税務Q&A | 日本公認会計士協会近畿会 | 2005年3月 |
⑥ | NPO法人まるごと運営マニュアル | 特定非営利活動法人大阪NPOセンター | 2000年3月 |
⑨ | NPOマネジメント講座 講師名簿 | 財団法人高年齢者雇用開発協会 | 2002年3月 |
⑥ | NPOリーダーのための15の力WORKBOOK | 特定非営利活動法人日本NPOセンター | 2013年7月27日 |
⑨ | NPO立県千葉の実現を目指して -千葉県のNPO活動推進に関する報告書ー | 千葉県 | 2005年8月 |
⑨ | NPO立県千葉の実現を目指して -千葉県のNPO活動推進に関する報告書ー 概要版 | 千葉県 | 2005年8月 |
⑥ | NPOレベルアップ事業 えひめ市民活動サポーターズ会議 Present 協働という手 報告書 | えひめ市民活動サポーターズ会議 | 2005年3月 |
⑦ | NPOをつくる/日本のサポートセンター | 市民活動地域支援システム研究会 | 1998年3月 |
⑨ | Open the NPO -効果的な情報発信のためにー | 経済企画庁国民生活局 | 1998年8月20日 |
⑦ | POWER of the Youth ~若者の参画がNPO活動に必要である理由~ | POWER~市民の力~ | 2001年3月31日 |
⑦ | ROADプロジェクト 東日本大震災1年間の活動記録 | 公益財団法人日本財団 | 2012年6月11日 |
③ | Seta Walker ’97瀬田を歩こう! | 瀬田マップを作ろう会 | 1997年 |
⑥ | Sf21ビッグレットNo.3 市民が作った市政の通信簿 ~東海市まちづくり指標のすべて~ | 特定非営利活動法人市民フォーラム21・NPOセンター | 2004年2月20日 |
⑥ | Sf21ビッグレットNo.6 NPOは公共サービスを担えるか?~NPO、企業、行政、組合からみた指定管理者制度~ | 特定非営利活動法人市民フォーラム21・NPOセンター | 2005年11月1日 |
⑨ | Share & Links <シェア アンド リンクス> 横浜市市民活動共同オフィス報告書 協働実験ノート 2002-2004 | 神奈川県横浜市 | 2005年3月31日 |
⑨ | Shizuoka Identity しるべ標 1998Vol.25 | 静岡県 | 1998年3月31日 |
⑧ | SPIRIT OF COMMUNITY VOLUNTEER SPIIRT AWARDS 2006 活動報告書 第10回ボランティア・スピリット賞 | ボランティアスピリット賞事務局 | |
⑥ | The Present State of Nonprofit Sector in Japan 日本における非営利セクターの現状 | 特定非営利活動法人日本NPOセンター | 2002年9月 |
⑨ | TMO、NPO、行政のパートナーシップによるコミュニティビジネスにを活用した中心市街地活性化手法に関する調査研究報告書 | 関東経済産業局 | 2003年3月 |
⑧ | TOTO水環境基金2009年度 | TOTO株式会社総務部 | 2009年11月 |
⑥ | TRCブックレット7 参加協働型社会の新しい職能 協働コーディネーター、ファシリテーター養成講座 | 特定非営利活動法人NPO研修・情報センター | 2003年4月 |
⑦ | Research Forum of Japan 特定公益増進法人調査報告書 | NPO研究フォーラム | 1996年9月30日 |
⑨ | VOLUNTEER 365 平成15年度 青年長期ボランティア計画 報告書 | 社団法人日本青年奉仕協会 | 2004年3月 |
⑨ | VOLUNTEER 365 平成16年度 青年長期ボランティア計画 事業報告書 | 社団法人日本青年奉仕協会 | 2005年3月 |
⑤ | WAVOC 名もなき志人たちの挑戦 早稲田大学平山郁夫ボランティアセンター ボランティアガイドブック | 早稲田大学平山郁夫ボランティアセンター |